オープンキャンパスは、ワールドカップがテーマだ！

筒井の授業を聞く
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W杯ビジネス30年戦争

８月４〜６日までは、高校生向けのオープンキャンパスが開催された。
６日には、人文学部三学科（社会メディア、文化表現、環境社会）の体験講義がおこなわれた。社会メディア学科では、午前は「ワールドカップと社会」、午後は「アニメと社会」というテーマで、四名の教員が１５分づつ授業をおこなった。私は午前のワールドカップのテーマの中で、広告代理店とFIFA（国際サッカー連盟）とが密接に連携しながら、サッカーの商業化を推進し、その結果、試合や選手の体調よりも、ビジネスの論理が優先している。そのため、試合自体の面白みが低下している。そこから脱却するためには、視聴者は、もっと選手が素
晴らしい試合ができるように主張すべきであることを訴えた。

以下がそのレジュメである。

メディアのチカラ−放映権高騰とそれに参入する日本企業−

2006年FIFAワールドカップ ドイツ大会
オフィシャルパートナーズ15社；
アディダス、アンホイザー・ブッシュ、アバイア、コカ・コーラ、コンチネンタル、ドイツ・テレコム、エミレーツ航空、富士フィルム、ジレット、ヒュンダイ、マスターカード、マクドナルド、フィリップス、東芝

米国　８社、ドイツ　２社、日本　２社、韓国　１社、オランダ　１社、アラブ首長国連邦　１社

「これは犯罪だ」とジーコ監督が怒った。
予選リーグ日本・クロアチア戦のあと、ジーコ監督が、試合の開始時間について、怒りをぶつけている。テレビの都合で、あんな酷暑の中で、二試合も連続して試合を行うハメになったと。

サッカー・ビジネスとは
　FIFAやワールドカップサッカーと関係の深い広告代理店は、日本の電通
７０〜８０年代日本企業の経済力を背景に電通が取り仕切った。それをFIFAが目をつけた。

ワールドカップ商業化の歴史
　1978年までの「入場料収入中心時代」
　　　　　　↓
　1982年からの「スポンサーの時代」
　　　　　　↓
　2002年には「テレビの時代」

　2006年ドイツ大会で、ＦＩＦＡと各国組織委員会の収入３０００億円以上
　　　　　　　　２０００億円近くは放送権の収入

スポンサーの事例：　東芝
2001年から2006年の5年間 120億円
投資効果があったのかどうか疑問である。
その一方で、電通は、広告企業を集めて、放送局や出版企業に売り込むことで手数料獲得し、肥大化している。
　　電通　　　売上高は２兆近く（2006年）

スポンサーの意向による選手の酷使
　たとえば、こういう素晴らしいプレイこそワールドカップで見たい。
ロナウジーニョの妙技「Brazillian Ping Pong」という映像を見よ！
http://www.nike.jp/football/siteshell/#,ja,0;jogatv,,0